近年、大企業からスタートアップまで、オフィスの「フリーアドレス化」や「オープンオフィス化」が急速に進んでいます。その波は経営ボードにも押し寄せ、「役員だけが個室（社長室・役員室）を持つのは特権意識の表れであり、組織の風通しを悪くする」という声が聞かれるようになりました。
しかし、「役員の個室」の是非を、単なる組織のフラット化やコスト削減の文脈で語ることは、経営における重大なリスクを見落としています。エグゼクティブの執務空間は、単なる家具の配置やステータスではなく、「インサイダー情報の物理的セキュリティ」と「高度な意思決定の質」を担保するためのガバナンスそのものだからです。
本記事では、国内外のオフィス空間に関する学術研究を紐解きながら、プロ経営者のパフォーマンスを最大化し、企業価値を守るための「トップの空間戦略」を解説します。
オープンオフィスの「透明性が生むコミュニケーション」という幻想
経営陣が自ら壁を取り払い、一般社員と同じオープンなフロアにデスクを構える。一見すると、これは組織の階層をなくし、活発なコミュニケーションを生む理想的なリーダーシップに思えます。しかし、最新の学術研究はこの直感を明確に否定しています。
ハーバード大学のEthan Bernsteinらによる実証研究（2018年）は、企業が伝統的な個室やキュービクルから壁のないオープンオフィスへ移行した際、従業員間の対面でのコミュニケーションが約70%も激減したことを明らかにしました。逆に、メールやインスタントメッセージによる電子的なやり取りは大幅に増加しています。研究者たちは、物理的な境界線を取り払うことで、人間は常に監視されているような感覚（プライバシーの欠如）を覚え、かえって社会的交流を避ける「自然な自己防衛反応」を引き起こすと指摘しています。
これを経営層に当てはめるとどうなるでしょうか。トップが常にオープンな空間にいることで、部下は「周囲の目」を気にして、本当に深刻な相談（人事の軋轢、コンプライアンス違反の兆候など）を持ち掛けることができなくなります。透明性を求めて壁を壊した結果、皮肉にも「経営への真のバッドニュース」が遮断されてしまうのです。
「孤独な決断」とインサイダー情報の防衛
さらに、エグゼクティブの業務特性とオープン空間は、決定的に相性が悪いと言わざるを得ません。CXOの日常は、M&Aの極秘交渉、未公開の財務データ、あるいは次期人事といった「絶対に漏れてはならないインサイダー情報」の連続です。
学術誌『Journal of Corporate Real Estate』に掲載された論文においても、オープンオフィスはチームワークを促進する可能性がある一方で、プライバシーを侵害し、注意力を低下させ、ストレスレベルを上昇させることが指摘されています。同研究では、業務の性質上、シニアマネジメントやエグゼクティブマネジメントは「個室（Cellular offices）」を占有すべきであると結論づけられています。
役員の個室は、決して権威を示すための「特権的ステータス」ではありません。それは、周囲のノイズを完全に遮断して脳の認知リソースを「孤独な決断」に集中させ、同時にステークホルダーの機密情報を守り抜くための「物理的なセキュリティ・シェルター」なのです。
企業フェーズが規定する「ハイブリッド空間」の設計
もちろん、経営トップが常に重厚なドアの奥に引きこもっていれば、組織の求心力は失われます。重要なのは、企業フェーズと業務の性質に合わせた「空間の使い分け（バウンダリー・マネジメント）」です。
グローバルな建築設計事務所Genslerによる2023年の調査によれば、現代のワーカーの65%が「他者との協働のためのオープンエリア」と「深い集中のためのプライベート空間」の双方の組み合わせを求めていることが分かっています。
プロフェッショナルな経営陣は、このハイブリッドな環境を意図的に行き来します。M&Aのバリュエーションや人事評価を下す際は、防音とセキュリティが完備された「個室」で深い思考に沈む。一方で、ビジョンの共有やアジャイルな議論が必要な場面では、自ら「オープンエリア」へと歩み出る。
外部から新たにCXOを招聘する際、「あなたには専用の個室（またはそれに準ずるセキュアな空間）を用意している」と提示できるか否かは、その企業が「経営という高度な知的労働の特殊性」と「情報ガバナンス」をどこまで深く理解しているかを示すリトマス試験紙となります。役員室の壁を単なる「無駄なコスト」と切り捨てる前に、それが企業価値の防衛線としていかに機能しているかを、今一度見直すべきではないでしょうか。