CXOサーチとは、社長・CFO・COOといった経営幹部の席を、求人を出さずに埋める採用の方法です。公募せず、候補者の実名リストを先に作り、転職する気のない人に会いに行く。ここが人材紹介やスカウトサイトとの決定的な違いです。
違いは「扱う年収帯が高い」ことではありません。経営人材の市場には、応募という行動がほとんど存在しない。 だから公募という手段が使えない。それだけです。
この記事は、その構造と、依頼から着任までに発注側が何をどの順番で決めるのかを、一本で見渡せるようにまとめたものです。
なぜ経営幹部は求人に応募しないのか
年収2,000万円の求人を出しても、現職のCFOは応募しません。給与が足りないからでも、情報が届いていないからでもありません。応募という行為そのものが、その人の現職での立場を壊すからです。
考えてみれば当然のことです。ある会社のCFOが転職活動をしていると社内や取引先に知れたら、何が起きるか。金融機関は資金調達の継続性を疑い、監査法人は決算の体制を気にし、部下は次の人事を読もうとします。社長なら影響はさらに大きい。経営幹部にとって、転職活動の事実は、それ自体が現職の経営リスクです。
結果として、この層は次のように振る舞います。
- 求人には反応しない(反応した記録が残る手段を避ける)
- 登録もしない(登録はいつか誰かに見られる可能性のある行為)
- しかし、信頼できる相手からの「話を聞くだけなら」には応じる
つまり需要側から見ると、市場はあるのに観測できない。動く人はいるのに、応募という形では現れない。この非対称があるから、探して会いに行く仕事が成立します。
人材紹介・スカウトサイトとの構造的な違い
同じ「人を採る」行為でも、作業の順番が逆になります。
| 人材紹介・スカウトサイト | CXOサーチ | |
|---|---|---|
| 母集団 | 登録している人 | 登録していない人を含む、業界全体 |
| 最初の作業 | 求人票を作る | 会うべき人の実名リストを作る |
| 候補者の状態 | 転職を考えている | 考えていない |
| 選考の中身 | 書類と面接で絞る | 要件を詰めながら口説く |
| 情報の流れ | 公開して集める | 非公開で一人ずつ渡す |
一番効く違いは母集団です。人材紹介は「登録している人」の中から探します。ところが経営人材の多くは登録していません。いま任されている仕事で成果が出ている人ほど、登録する理由がない。採りたい人が、探せる場所にいないという状態が常態です。
だからサーチでは、先に「この会社のこの局面を任せられる人は誰か」を実名で列挙します。業界の人事異動、同業の組織図、過去に同じ型の事業を担った人の履歴をたどって、50〜200名規模のリストを作る。この最初のリストの質が、最終的に誰が着任するかをほぼ決めます。 接触も面談もその後の工程なので、リストに名前のない人は、どんなに適任でも絶対に着任しません。
既存のサーチ会社に何を期待し、どう見極めるかはCXOサーチ会社の選び方に、PE投資先という特殊な条件下で一般的なサーチが機能しない理由はなぜ従来のCXOサーチはPE投資先で機能しないのかに、それぞれ分けて書いています。
なぜ非公開でしか進まないのか
「守秘のため」と説明されることが多いのですが、理由はもう一段深いところにあります。
経営幹部が意思決定に使う情報の中心が、そもそも公開できない情報だからです。
求人票に書けるのは、席の説明です。職務内容、必要な経験、報酬レンジ。ところが経営人材が本当に見ているのはそこではありません。
- なぜ、いまこの席が空いたのか(現任者は何をして退くのか、業績か、株主との不一致か)
- 誰が最終的に決めるのか(社長なのか、株主なのか、創業家なのか)
- どこまで自分の裁量なのか(人事権、投資判断の金額、既存役員の処遇)
- 任期は実質何年か(売却までか、上場までか、承継が終わるまでか)
これらは、答えればそのまま企業の内部情報になります。現任者がまだ在職しているなら、公開は人事問題に直結します。判断材料が公開できない情報だから、プロセスも非公開になる。 守秘は結果であって、目的ではありません。
この非対称を埋めるのが、間に入る側の仕事です。公開できない情報を、相手を選んで一人ずつ渡していく。渡す順番と範囲の設計が実務の中心になります。
依頼から着任まで、発注側が決めること
工程はおおむね6つです。重要なのは、どこで時間がかかるかが、多くの人の予想と違うことです。
1. 要件定義(2〜4週間)
ポジション名から始めると失敗します。「CFOが欲しい」では、候補者の範囲が広すぎて絞れません。決めるのは次の3つです。
- 機能:この人に何を決めさせるのか。予算か、資金調達か、管理会計の作り直しか
- 局面:会社がいまどの段階にあるのか。立て直しか、伸ばす局面か、売却準備か
- 任期:2年なのか、5年なのか、その先も続くのか
同じ「CFO」でも、この3つが違えば探す相手が変わります。局面ごとに面接で確かめることが変わる話は経営人材の面接で何を聞くかに書きました。
2. ロングリスト作成(2〜4週間)
前述のリストです。発注側の仕事は、出てきたリストに対して**「この人はなぜ対象外か」を言葉で返すこと**です。「ピンとこない」で返すと次の推薦精度は上がりません(選考フィードバックが要件精度を決める仕組み)。
3. 接触・打診(1〜3か月)
ここが一番時間を食う工程で、そして短縮できない工程です。 動く気のなかった人が、話を聞き、考え、家族と相談し、現職の区切りを探る。この時間は圧縮できません。所要期間を3〜6か月と言うのは、選考が長いからではなく、この説得の時間が入るからです。
4. 面談(3〜6週間)
経営人材の面談は、選考と同時に口説きの場です。見極めようとしすぎると辞退され、口説きすぎると要件が緩みます。同席者と順番の設計で結果が変わります。
5. レファレンス・オファー(2〜4週間)
経営人材では、書類より第三者の証言が重い。誰に何を聞くかはリファレンスチェック15の質問に、条件提示で期待値を揃える方法はオファーレターの書き方にまとめています。
6. 着任と最初の100日
採ったところで終わりません。受け入れ側が何を用意するかで、同じ人の成果が変わります(新任CXOを「ファンドの刺客」にしないために)。
縮められるのは1・2・4・5です。 発注側の意思決定を速くすれば、ここは詰まります。縮められないのは3です。急ぎたい案件では、1と2を前倒しで始めるのが唯一の現実的な短縮策になります。
発注側が最初に答えを用意しておくこと
依頼の初回に聞かれて答えが出ないと、そのまま要件定義が止まる項目があります。先に社内で握っておくと、工程が1か月は変わります。
- この席に決裁権があるのは誰か。 候補者は必ず聞きます
- 現任者の処遇はどうなるのか。 併存か、退任か、時期は
- 報酬の上限はいくらか。 レンジではなく上限。株式報酬を出せるかどうかも
- 何を変えてほしくないのか。 要件定義は「何をしてほしいか」に偏りますが、守るべきものの言語化がないと、着任後に衝突します
当社はPEファンドの投資先や事業承継の局面で、公開されない経営ポジションを扱っています。立場上はっきり言えるのは、要件が固まらないまま接触を始めた案件は、ほぼ例外なく長引くということです。リストを作る前に決めておくことのほうが、リストを見てから決めることより多い。
目的ごとの進め方は、投資先の経営体制ならPEファンド投資先の採用、買収後の体制ならM&A後の経営体制、後継者を探す局面なら後継者をお探しの方へにまとめてあります。
