CHROのサーチが長期化する原因は、母集団の薄さではありません。この席が解くべき組織課題が、依頼側の中で言語化されていないことです。
理由は構造的です。CFOには財務諸表があり、COOには事業の数字がある。CHROにだけ、固有の損益がありません。成果の定義が会社ごとに違うので、要件定義で決まる割合が、他のCxOサーチより明確に高くなります。
経営幹部のサーチ全体の進め方はCXOサーチとは何かに整理しました。ここでは、CHROに固有の難しさと、依頼の中身を確定させる手順を書きます。
「人事の課題」は、たいてい事業の課題の症状として現れる
CHROの要件が書きにくい一番の理由はここです。
投資先から上がってくる症状は「採用が決まらない」「ミドルが育たない」「優秀な人から辞める」「評価に納得感がない」といった言葉です。これらは人事の課題として報告されますが、原因は人事機能の外にあることが多い。採用が決まらないのは給与水準の設定ではなく事業の説明が立っていないからで、ミドルが育たないのは育成制度ではなく権限が降りていないから、ということが起きます。
したがって「人事の課題を解決できる人」という要件は、ほぼ何も定義していません。症状を並べた要件定義でサーチを始めると、ロングリストは大手企業の人事部長で埋まります。 制度と運用の経験は豊富で、症状のどれにも一般論で答えられる。しかし投資先で実際に動かすべきものが何なのかは、誰も特定していない状態のままです。
CHROサーチの依頼は、実は4種類に分かれる
実務上、CHROの席は次の4つのどれかです。重なることもありますが、主たるものは一つに絞れます。
1. 制度を作る席
等級・報酬・評価の枠組みが存在しない、あるいは創業期のまま運用が崩れている。人事の言葉で事業を語れる状態を作るところから始める席です。制度設計の経験と、現場に乗せる運用力の両方が要ります。
2. 供給を作る席
事業計画が人数の供給で詰まっている。採用のチャネル設計、選考の歩留まり管理、オンボーディングまでを数字で回す席です。制度よりオペレーションの比重が高く、求める経験が1とほとんど重なりません。
3. 入れ替える席
現在の経営陣やミドル層の構成を変えないと計画に届かない。退出を伴う席です。ここで必要なのは制度でも採用力でもなく、退出の実務を設計して、揉めずに完了させた経験です。
4. 労使と向き合う席
組合との関係、未払残業代や労働時間の整理、ハラスメント案件の処理。コンプライアンス上の不確実性を先に落とす席です。労務の実務知識と、交渉の経験が中心になります。
この4つは、求められる経験が互いにほとんど重なりません。 1の人に3を期待すると、制度の整備は進みますが人は動きません。2の人に4を任せると、交渉の局面で手が止まります。にもかかわらず、依頼の文面では4つがすべて「CHRO」と書かれます。
4つのうちどれなのかを決めることが、要件定義のほぼ全部です。
確定させる4つの問い
投資担当とCEOの間で、サーチを始める前に答えを揃えておく問いです。
問い1:12か月後に何が変わっていれば、この席は機能したと言えるか
制度ができていること、ではありません。制度ができた結果、何の数字が動いているか。離職率なのか、採用充足なのか、ミドルの昇格人数なのか、労務リスクの引当なのか。ここで挙がる指標が、4種類のどれなのかを教えてくれます。
問い2:その変化は、誰の意思決定が変わらないと起きないか
CEOの意思決定なのか、事業部長なのか、ファンド側の投資委員会なのか。CHROの仕事の大半は、自分より上か横にいる人の決定を変えることです。 変えるべき相手がCEOなら、CEOと対峙できる人を探すことになります。相手が事業部長なら、必要なのは事業の数字で話せる人です。要件の中身がここで変わります。
問い3:退出を含むか。含むなら、どの範囲の権限を渡すか
3の席かどうかを決める問いです。「できれば自然に減ってほしい」は答えになりません。退出を含むなら、対象の層、時期、権限の範囲を文章にします。ここを曖昧にしたまま採用した場合、入った本人は権限がないまま期待だけを背負います。経営人材の離脱理由としては典型です。
問い4:いまの人事機能は何人で、何を自前でやっているか
労務手続きを社外に出しているのか、給与計算は内製か、人事情報はどこにあるのか。手を動かす人がいない組織にCHROだけを入れると、CHROが手を動かす仕事で埋まります。 構想を描ける人を入れたのに、1年目は給与計算の移管をやっていた、という状態がこれです。要件定義と同時に、補充すべき実務層の人数を見積もります。
言語化しないまま始めたサーチが止まる経路
4つの問いを飛ばした場合、サーチは次の順で止まります。候補者の質ではなく、構造で止まります。
第1段階:ロングリストが大手の人事部長で埋まる
症状ベースの要件に合致するのは、制度と運用を広く経験した人です。どの症状にも一般論で答えられるため、書類では全員が通ります。絞る基準がないので、面談の数だけが増えます。
第2段階:面接で、依頼側の答えが揃わない
経営人材の面接では、候補者が必ず「この会社の組織課題は何だと認識されているか」を聞きます。投資担当とCEOで答えが違うと、候補者はその場で理解します。この席の責任範囲が決まっていないと判断されれば、優秀な候補者はそこで降ります。 辞退の理由は報酬でも立地でもなく、ここです。
第2段階の辞退は、依頼側からは「条件が合わなかった」に見えます。実際には要件定義の未了が候補者に露出しただけで、同じ状態で次の候補者に会っても結果は変わりません。
第3段階:入ってから、違う席を求められる
1として採用した人に、半年後に3が求められる。本人は権限も設計もないまま退出の実行役を期待され、信頼関係から先に壊れます。この場合、サーチをやり直すコストに加えて、組織の中に「外から来た人は続かない」という前例が残ります。
綺麗な「人事制度」は現場を壊すで書いた、制度が運用に乗らない失敗も、元をたどればここに行き着きます。
面接とレファレンスで確かめること
4種類のどれかが決まっていれば、確かめる対象も決まります。共通して効くものを挙げます。
- 自分より上の立場の人の決定を変えた経験を、具体的な局面で話せるか。何を根拠に、どの順番で、誰を先に説得したか。制度の説明に終始する人と、ここを語れる人は分かれます
- 撤回した経験があるか。 入れた制度を自分で止めた、設計を途中で変えた経験。人事は一度決めると引き返しにくい領域なので、引き返した経験のある人は判断の精度が違います
- 退出を伴う席なら、完了させた件数と、揉めた件数の両方を聞きます。揉めなかったと言う人には、もう一段踏み込んで確認します
レファレンスでは、その人が人事以外の役員からどう扱われていたかを聞くのが最も効きます。経営会議で発言が通っていたか、人事の議題だけ扱われていたか。CHROの成否は、経営の場で席があったかどうかにほぼ連動します。
報酬と任期で決めておくこと
CHROの業績連動は設計が難しい領域です。離職率や採用充足を指標にすると短期的な操作が入りやすく、全社業績に連動させると本人の仕事との距離が開きすぎます。
実務的には、1年目は定量目標の比重を下げ、問い1で挙げた指標の測定可能な状態を作ることまでを評価対象にするほうが整合します。制度の導入や人事情報の整備は、成果が出るまでに時間差があるためです。
サーチ全体の期間と各段階の所要時間はCXOサーチの依頼から着任までの流れ、CFO・COOの席に固有の論点はCFOサーチとCOOサーチに分けて書いています。
まとめ
CHROのサーチは、候補者を探し始める前の工程で結果の大半が決まります。決めるのは4つのうちどの席なのか、12か月後に何が動いていれば機能したと言えるのか、誰の決定を変える仕事なのか、退出を含むのか、実務層は足りているのか。
ここが揃っていれば、サーチは短くなります。揃っていなければ、候補者を何人見ても同じ場所で止まります。
当社は、PEファンドの投資先や事業承継を含む非公開の経営ポジションで、経営幹部のサーチを行っています。要件定義の段階から整理したい場合は投資先の経営人材についてからご相談ください。
