CXOサーチの依頼から着任までは、通常3〜6か月かかります。そして予定より延びるとき、原因は探す側ではなく発注側の工程にあることがほとんどです。要件が固まらない、ロングリストへの返事が2週間止まる、最終面談の日程が3人分揃わない。この3つで1か月以上が消えます。

依頼の流れを「待っていれば進む段取り」として理解していると、この1か月は毎回発生します。各段階で発注側が出す材料と決める人を先に決めておけば、同じ案件が3か月で終わります。

全体像と、CXOサーチが人材紹介と構造的にどう違うのかはCXOサーチとは何かに整理しました。この記事はその先、各段階の実務だけを扱います。

時間はどこに溶けるのか

6段階の標準的な所要期間は、おおむね次のとおりです。

段階 標準 発注側が握っている部分
要件定義 2〜4週間 ほぼ全部
ロングリスト 2〜4週間 評価と除外理由の返却
接触・打診 1〜3か月 ほぼ無い
面談 3〜6週間 日程と判断の速度
レファレンス・オファー 2〜4週間 条件の決裁
着任 1〜3か月 退任交渉は候補者側

注目すべきは、合計のうち発注側が握っている工程が半分以上あることです。「サーチ会社の進捗が遅い」と感じる案件の多くは、実際には返事待ちの時間が積み上がっています。

逆に、接触・打診の1〜3か月は発注側がどれだけ急いでも短くなりません。現職で成果を出している経営者が、話を聞く判断をするまでに要る時間だからです。ここを縮めようとすると、話を聞いてくれる人=いま動ける人だけが残り、母集団の質が落ちます。

1. 要件定義(2〜4週間)

発注側が出すもの。

  • 投資仮説またはバリューアップ計画のうち、経営者に実行させる部分
  • 現経営陣の評価。誰が残り、誰が外れるのか
  • この席の任期。3年で売るのか、10年持つのか
  • 決裁権限の線。投資委員会に上げる事項と、社長が決める事項の境界
  • 報酬のレンジと、株式インセンティブの設計方針

ここで時間がかかるのは、文章を書く作業ではありません。上の5つのうち、社内で合意が取れていない項目を見つける作業です。「現経営陣の誰が残るか」が決まっていない案件は、要件定義が2週間で終わりません。

決める人を先に指名しておきます。担当者が書いて投資委員会に諮る形だと、要件が2回書き直されます。1回目の書き直しは有益ですが、2回目はほぼ日程の損失です。

ポジション名から要件を書き始めると、どの会社でも同じ要件になります。機能・局面・任期で定義する考え方はCXOサーチとは何かの該当節を参照してください。

2. ロングリスト(2〜4週間)

サーチ会社が候補者の一覧を出します。この段階で発注側がやる仕事は1つだけです。外した人について、外した理由を言語化して返すこと。

「ピンと来ない」で返すと、次のリストも同じ精度で出てきます。「この業界の経験は要らない、要るのは工場を止めた経験だ」と返せば、2回目のリストは別物になります。ロングリストは成果物ではなく、要件定義の精度を測る器具です。

1回目のリストに会いたい人が1人もいないのは、異常ではありません。要件がまだ言語化されていなかったということです。問題なのは、理由を返さずに「もっと良い人を」と伝えることです。

返却は1週間以内を目安にします。ここで2週間空くと、接触可能だった候補者が別の案件で動き始めます。

3. 接触・打診(1〜3か月)

発注側にとって最も長く、最も見えない期間です。ここで発注側がやることは原則ありません。やってはいけないことが2つあります。

**1つは、並行して自社のルートで同じ人に当たること。**同じ案件で2つの経路から打診が来ると、候補者は情報管理を疑います。経営幹部の打診で情報管理を疑われた案件は、そこで終わります。

**もう1つは、この期間に要件を変えること。**打診の途中で要件が動くと、すでに話をした候補者に対して条件を変える説明が必要になります。要件を変えるべき事情が出たときは、打診を一度止めてリストから作り直すほうが速いです。

進捗の確認は、接触した人数ではなく断られた理由の内訳で取ります。報酬で断られているのか、任期で断られているのか、ファンド傘下であること自体で断られているのかで、次に直す場所が変わります。

4. 面談(3〜6週間)

ここで延びる原因は、評価ではなく日程です。投資担当、投資委員会のメンバー、現経営陣のうち会わせる人、この3者の日程を候補者1人につき2〜3回揃える必要があります。

先に決めておくこと。

  • **誰が、何回目に出るか。**順番は候補者に読まれます。2回目に決裁者が出てこない案件は、本気度が低いと判断されます
  • **最終判断を誰が持つか。**担当者と投資委員会で意見が割れたときの決め方を先に決めておく
  • **現経営陣に会わせるタイミング。**会わせないまま進めると、オファー後に現経営陣が反対して着任が崩れます

候補者1人あたりの面談枠を、依頼の時点でカレンダーに仮押さえしておく案件は、この段階が3週間で終わります。都度調整する案件は6週間かかります。差は評価の質ではなく、押さえてあるかどうかだけです。

5. レファレンスとオファー(2〜4週間)

レファレンスは、候補者が出す推薦者だけでは足りません。一緒に痛みのある決定をした人に当たる必要があります。誰に当たるかはサーチ会社が設計しますが、何を確かめたいかは発注側が指定します。要件定義で「止める判断ができる人」と書いたなら、止めた場面に居合わせた人に当たる、という対応関係です。

オファーの段階で止まる案件の多くは、報酬の総額ではなく株式インセンティブの条件で止まります。ベスティング期間、イグジット時の扱い、途中退任時の扱い。この3つを要件定義の段階で決めておけば、オファー面談が1回で済みます。契約の型と費用の関係はCXOサーチの費用に整理しました。

短縮できる工程と、できない工程

短縮できるのは、要件定義(社内合意を先に取る)、ロングリストの返却(1週間以内)、面談日程(先に押さえる)の3つです。ここを詰めれば、6か月の案件が3〜4か月になります。

短縮できないのは、接触・打診の1〜3か月と、着任までの退任交渉です。前者は候補者が判断に要する時間、後者は候補者の現職との交渉時間で、どちらも発注側の努力で動く変数ではありません。

**「2か月で着任させてほしい」という依頼が成立しないのは、サーチ会社の能力の問題ではなく、この2つが圧縮できないからです。**2か月で着任できる人は、いま動ける状態にある人に限られます。そこから選んで良い席なのかどうかは、投資仮説の側の判断になります。

急ぐ必要がある局面では、サーチと並行して暫定的な経営体制を敷き、本採用の時間を確保する形を取ります。PEファンド投資先の経営人材、M&A後の経営体制に、局面ごとの考え方をまとめています。

候補者をどう見極めるかは別の論点です。評価の設計についてはなぜ従来のCXOサーチはPE投資先で機能しないのかを参照してください。