CXOサーチが失敗したとき、最初に疑われるのはサーチ会社と候補者市場である。だが**発注側に起因して繰り返し起きる失敗には、はっきりした型がある。**次の3つだ。

  1. 要件の過積載 — 社内の合意形成の副作用で、要件が足し算で膨らむ
  2. 決裁の遅さ — 日程の遅れが、候補者には優先順位の信号として読まれる
  3. 情報の出し渋り — 出さない情報があるほど、候補者はリスクを最大値で見積もる

この3つはいずれも、サーチに着手する前か、着手直後に手を打てる。逆に、動き始めてから直すのは難しい。順に構造を書く。サーチ全体の流れはCXOサーチとは何かに整理している。

「失敗」を3つに分けないと、原因は特定できない

同じ「サーチが失敗した」という言葉が、まったく別の事象を指していることがある。

失敗の形 どこで止まったか 主な原因の在りか
決まらない ロングリストから面談に進まない 要件(母集団の引き方)
決まったのに辞退された オファー前後 決裁の速度と情報開示
着任したが1年で抜けた 着任後 要件に書かれなかった前提

**この3つを「サーチの失敗」と一語でまとめると、次の案件でサーチ会社を替える、という対処になる。**替えて直るのは1つ目の一部だけである。2つ目と3つ目は、発注側の運び方を変えなければ同じ結果になる。

1. 要件の過積載は、意思決定の副作用として起きる

要件が膨らむのは、担当者が欲張っているからではない。関係者が増えるほど、各自が自分の懸念を1行ずつ足していくからである。

投資担当が「この業界の経験」を足す。既存の経営陣が「自社の文化に合うこと」を足す。取引金融機関への説明を考える人が「分かりやすい経歴」を足す。どれも単体では正しい。しかし要件はANDで積まれるので、5人が1行足せば、母集団は数十分の一になる。

ここで起きることが2段ある。

**第1段は、リストが出てこないこと。**サーチ会社は要件を満たす人を探すが、全条件を満たす人は市場に数人しかいない、あるいはいない。ここで「候補者がいない」という報告になる。

**第2段のほうが重い。**それでも進めると、要件を全部満たす人ではなく、条件の多い案件を断らなかった人が残る。両者は違う。前者は選ばれた人で、後者は選択肢が少なかった人である。1年で抜ける着任の多くは、ここで決まっている。

対処は単純だが、運用の規律が要る。

  • **mustは3つまで。**4つ目を足したいときは、既存の1つを落とす。足し算ではなく交換にする
  • **nice to haveは無制限に書いてよいが、合否の判定に使わない。**判定に使うなら、それはmustである
  • **「文化に合う」のような評価者の主観に依る項目は、要件ではなく面談の設計に落とす。**要件欄に残すと、全員が別の基準で採点する

mustを3つに絞る書き方はCXOサーチの要件定義は、役職名から書き始めると全員が外れるに詳しく書いた。

2. 決裁の遅さは、候補者に「この案件の優先順位」として読まれる

サーチで動いている候補者は、ほぼ全員が現職にいる。そして多くは同時期に別の案件も見ている。この条件下では、日程の遅れは単なる遅れではなく、情報である。

  • 一次面談から次の連絡までに3週間空く → この会社の中でこの席は急ぎではない
  • 面談のたびに初対面の関係者が増える → 誰が決めるのか決まっていない
  • オファーの条件提示が面談から2週間後 → 報酬の決裁ラインが固まっていない

候補者はこれを言葉にしないまま、他案件を優先する。辞退理由として語られるのはたいてい別の理由(家庭の事情、タイミング)である。本当の理由は辞退の時点より前に積み上がっている。

遅れの大半は、意思決定の悪さではなく日程の構造から来る。投資委員会や取締役会の周期に面談を従属させると、1段進むたびに2週間単位の空白が入る。これは着手前に設計できる。

  • **選考期間中の面談枠を、関係者のカレンダーに先に押さえる。**候補者が出てから日程を探すと、そこで1〜2週間が消える
  • **最終の決裁者を、早い段階で1度出す。**最後に初めて出てくる決裁者は、それまでの合意を壊す権限を持っている
  • **オファーの決裁条件(報酬のレンジ、株式インセンティブの有無、承認に必要な手続き)を、要件定義と同時に決めておく。**オファー段階で社内調整が始まる案件は、ほぼ必ず遅れる

工程ごとの所要期間はCXOサーチの依頼から着任までの流れにまとめてある。

3. 情報の出し渋りは、リスクを最大値で見積もらせる

経営幹部のサーチは非公開で進むので、情報を絞るのは当然である。問題は絞り方が設計されていないことだ。

候補者の側から見ると、判断に必要な情報は3つある。なぜこの席が空いているのか、資本構成と投資家の時間軸はどうなっているか、誰と働くのか。ここが空白のまま最終面談まで進むと、候補者は空白を**自分にとって最悪の想定で埋める。**前任は揉めて辞めた、短期で売却される、既存経営陣は外部招聘に反対している、と。

実際にそうである案件もある。だがそうでない案件まで同じ疑いを引き受けるのは、開示設計をしていない損である。

段階を決めておけば足りる。

  • 一次面談の前:席が空いた理由の類型(新設・増員・交代)と、1年目に解く問題。社名を出さずとも書ける
  • 二次以降:事業の数字の方向性、株主構成、意思決定のライン、前任の退任の経緯
  • オファー前:投資家の想定する時間軸、報酬の構成、着任後に誰の評価を受けるか

守秘契約を結ぶ順番も、ここで決まる。どこまでを誰に出すかを決めてから着手する案件は、選考の後半が速い。

失敗したサーチを再開するときに、変えるもの

止まった案件を再開するとき、最もよくあるのは同じ要件のままサーチ会社を替えることである。1つ目の型(母集団の引き方)なら改善することもあるが、2つ目と3つ目の型には効かない。

再開の前に、3点だけ確認する価値がある。

  1. **前回のロングリストは、何人出てきたか。**出てこなかったなら要件、出たのに進まなかったなら評価基準、進んだのに決まらなかったなら決裁と開示である
  2. **辞退した候補者が、どの段階で降りたか。**オファー前後の辞退が続いているなら、原因は候補者市場ではない
  3. **要件を書いた人と、決める人が同じか。**違う場合、両者の合意は紙で取れているか

サーチ会社の見極め方はCXOサーチ会社の選び方に、費用と契約の型はCXOサーチの費用は、料率ではなく契約の型で決まるに書いた。当社はPEファンド投資先や事業承継など、非公開で進む経営ポジションを扱っている。止まった案件の立て直しも含めて、PEファンド投資先の採用から相談を受けている。