CXOサーチを2社に同時に依頼しても、**出てくる候補者の数はほとんど増えません。**増えるのは、同じ候補者に声がかかる回数です。
理由は単純で、経営幹部のサーチは「各社が抱えている登録者」から出すのではなく、市場にいる該当者を特定して当たりにいく仕事だからです。出発点が同じ名簿である以上、2社が独立に動いても上位の顔ぶれはほぼ一致します。
そして、同じ候補者に2社から同じ会社の話が届いた瞬間、その会社は「情報が漏れている会社」「社内で要件が固まっていない会社」として記憶されます。採用の成否を決めるのは、たいていこの一回の印象です。
サーチという手法そのものの全体像はCXOサーチとは何かで整理しています。ここでは併用の是非だけを扱います。
なぜ人材紹介では成立する併用が、サーチでは壊れるのか
複数社併用は、ミドル層の採用では合理的な方法です。これはサーチ会社の優劣の話ではなく、母集団の作られ方が違うためです。
人材紹介は、各社が持つ登録者のプールから要件に合う人を出します。プールの中身は会社ごとに違うので、2社に頼めば接触できる人数は足し算で増えます。
サーチは逆です。先に「この要件を満たす人は、どの業界の、どの規模の会社の、どの役職にいるか」を定義し、そこに実在する人を特定していきます。定義が同じなら、たどり着く名簿も同じになります。
具体的に考えると分かりやすくなります。売上200億円規模の製造業で、工場の原価構造を触った経験があり、金融機関との交渉を自分で担ってきたCFO、という要件を引いたとします。この条件に実際に当てはまる人は、日本に数十人の単位です。2社が別々に探しても、最初に名前が挙がる20人は大きく重なります。
つまり併用で起きるのは、母集団の拡大ではなく、同一母集団への二重接触です。
候補者側から見ると、何が起きているか
経営幹部は、現職にいながら話を聞きます。社内の誰にも知られたくない状態で、自分の名前が外に出ることを承知で面談に来る。その前提で、二重接触は次のように読まれます。
1. 情報管理を疑われる
2社から同じ会社の名前が出てきたとき、候補者が最初に考えるのは「この話は、どこまで広がっているのか」です。自分がこの会社を検討していることも、同じ経路で漏れるのではないか、と考える。どこまで情報を渡すかの設計をどれだけ丁寧にやっても、出口が2つあれば管理されていないと見なされます。
2. 社内が決まっていないと読まれる
経営幹部の採用で複数社に声をかけている状態は、候補者からは「要件が固まる前に動き出した」「急いでいる」という信号に見えます。**経営の席は、要件が固まっていない会社ほど着任後に揉めます。**そこを知っている人ほど、この信号に敏感です。
3. 降りるコストが最も低い選択肢ができる
2社から接触があると、候補者はまず「どちらと話すか」を決めなければなりません。現職があり、時間がない人にとって、この整理そのものが面倒です。そして面倒なときに最も簡単な選択肢は、両方断ることです。
ここが併用のいちばん高い代償です。数を増やすつもりで始めた施策が、最も忙しく最も優秀な層から順に辞退を生みます。
情報が分散すると、要件が育たない
サーチの実体は、名簿を作って終わりではありません。市場に当ててみて、返ってきた反応で要件を直す往復です。
断られた理由には、要件の歪みがそのまま出ます。報酬水準が市場とずれている。任期と権限の説明が足りない。前任者がなぜ辞めたのかを説明できていない。株主が何を求めているのかが曖昧。こうした情報は、20人に当てて初めて形になります。
1社に集約していれば、20人分の反応が1つのテーブルに戻ってきます。併用すると、各社が10人分ずつしか持たない状態になります。どちらも要件を直せるだけの材料を持てません。
結果として起きるのは、2社がそれぞれ中途半端な母集団に当たり続け、どちらも「もう少し待ってください」と言い続ける状態です。期間の見積もり方はCXOサーチの期間で扱っていますが、併用は期間を縮めるどころか、要件が直らない分だけ延びます。
リテイナー契約の前提が壊れる
併用がもう一つ壊すのは、費用構造の前提です。
リテイナー型で払っているのは、成功確率の購入ではなく、優先的に時間を割くことと、要件を直す往復です(費用の構造で詳しく書きました)。
ところが「他社も動いている」と分かった時点で、合理的な行動は変わります。時間をかけて要件を直すより、いま出せる人から先に出すほうが期待値が高くなる。要件に完全には合っていなくても、とりあえず会わせる。これは担当者の怠慢ではなく、併用という構造が必然的に引き出す行動です。
発注側から見ると「早く何人も出てきた」ように見えます。そして面談を重ねた末に、全員が要件からずれていることに気づく。ここで失われるのは費用ではなく、経営の席が空いている期間です。
併用が成立する3つの例外
母集団が重ならないなら、併用は問題になりません。実際に成立するのは次の3つです。
1. 席が違うとき
CFOを1社、COOを別の1社に依頼する形です。要件が違えば名簿も違うので、二重接触は起きません。ただし**同じ会社の話であることは候補者側で繋がります。**両社に対して、もう一方の席も動いていることと、会社として誰が窓口かを先に伝えておく必要があります。
2. 1社目を打ち切って切り替えるとき
3か月動いて1人も会えていないなら、契約を見直す判断は妥当です。ただしこれは併用ではなく交代です。並行させず、前の会社との接触履歴(誰に当たり、誰に断られたか)を引き継いでから次を始めます。この引き継ぎがないと、新しい会社は同じ人に同じ断られ方をします。
3. 母集団が地理的・言語的に分かれるとき
国内と海外、日本語前提の席と英語前提の席。名簿が物理的に重ならない場合は、並行して問題ありません。
共通しているのは**「同じ人に二度声がかからない設計になっているか」**という一点です。判断に迷ったら、これだけを確かめれば足ります。
1社に絞るなら、依頼の前に確かめる4つ
絞る以上、相手を見る目が要ります。サーチ会社の選び方の中から、併用しないと決めたときに特に効く4つを挙げます。
- 実際に探すのは誰か。 提案に来た人と、名簿を作り電話をかける人が同じかどうかを聞く
- 当てる範囲を先に見せてもらう。 実名でなくてよいので「どの業界の、どの規模の、どの役職の人を、何人規模で想定しているか」を着手前に出してもらう。ここが出てこない会社は、名簿を作る力がないか、作る気がない
- 断られた理由を、どの粒度で戻すか。 「見送りでした」ではなく、何がどう合わなかったかを毎週戻してもらう取り決めにする
- 打ち切りの条件を先に決める。 何週間で何人に当たり、何人と会えていなければ見直すのか。ここを決めておくと、途中で併用したくなる衝動そのものが起きません
すでに2社に出している場合
畳むなら早いほうが傷は浅くなります。候補者への二重接触が起きる前であれば、ほぼ無傷で片方に寄せられます。
すでに二重接触が起きている場合は、次の順で処理します。
- 窓口を1社に統一し、もう一方には当たった相手と反応を引き継いでもらう
- 重複が起きた候補者には、サーチ会社経由ではなく会社側から一言出す。経緯を説明し、今後の窓口はどちらかを明示する
- 面談の場で聞かれたら、取り繕わずに事実を話す。隠した側の説明は、着任後に必ず思い出されます
経営の席の採用で、候補者が最後に見ているのは条件ではなく**「この会社は、人をどう扱う会社か」**です。二重接触そのものより、その後の処理の仕方のほうが長く記憶に残ります。
まとめ
- CXOサーチの母集団は市場全体から定義されるため、2社に頼んでも顔ぶれは重なる
- 増えるのは候補者数ではなく、同じ人への接触回数。候補者側では情報管理と社内の未決を疑う材料になる
- 反応が2社に分散すると要件が直らず、期間はむしろ延びる
- 併用が成立するのは、席が違う・交代である・母集団が分かれている、の3つだけ
- 絞ると決めたら、探す人・当てる範囲・断られた理由の戻し方・打ち切り条件の4つを着手前に決める
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