CXOサーチは、依頼から着任まで4〜7か月かかります。ただし期間の見積もりを外す原因は、サーチの工程の長さではありません。候補者が現職を離れるまでの1〜3か月です。
この時間は発注側の努力でもサーチ会社の能力でも動きません。にもかかわらず、着任日を決めるときにここが抜けていることが多い。「サーチに4か月」と聞いて4か月後に着任する前提で計画を組み、2か月分が後ろにずれます。
この記事は、動かせない候補者側の時間の内訳と、必要な着任日から着手日を逆算する手順をまとめたものです。工程ごとの所要日数はCXOサーチの依頼の流れに分解してあります。
「期間」には2つの時計がある
サーチの期間を語るとき、実際には別々に動く2つの時計を足し算しています。
- サーチの時計: 要件定義 → ロングリスト → 打診 → 面談 → レファレンスとオファー。発注側の意思決定の速さで伸び縮みする
- 候補者の時計: 内定を受けてから、現職を離れて着任できる状態になるまで。発注側からは一切動かせない
このうち短縮の議論ができるのは前者だけです。後者は交渉の余地がほとんどない。しかも役職が上がるほど長くなるため、CXOサーチでは全体に占める比重が大きくなります。
期間の見積もりが甘くなるのは、採用の経験が部長級までの人が社内の計画を引くときです。部長の転職は1か月前の申し出で成立することが多い。経営幹部では、そうなりません。
候補者が現職を離れるまでに消える時間
内訳を具体的に見ると、なぜ圧縮できないのかがはっきりします。
- 引継ぎ: 経営幹部の業務は、代替者がいないことを前提に設計されています。後任が決まるまで離れられない契約になっている場合もある
- 競業避止義務: 同業への転職に期間の制約がかかっていることがある。制約の有効性は争える論点ですが、争いながら着任する人はいません
- 賞与と株式の権利確定: 年次賞与やストックオプションの権利確定日が数か月先にあると、その日を越えてから動くのが通常の判断になります。数千万円の経済的不利益を飲んで前倒しする人は稀です
- 取締役の場合は「退職」ではない: 取締役の退任は辞任または任期満了であり、株主総会の日程に縛られます。ここが最も見落とされる制約です
最後の点は実務で効きます。現職で取締役に就いている候補者を迎えるとき、着任可能日は本人の意思ではなく相手方の株主総会の時期で決まることがある。定時株主総会が年1回しかない以上、タイミングを外すと数か月単位でずれます。
要件に「現職の取締役」を入れるかどうかは、この制約を受け入れるかどうかの決定でもあります。要件定義の段階で、任期と着任可能日を条件として扱っておく必要があります。
着任日から逆算する
以上を踏まえると、期間は「依頼してから何か月」ではなく、必要な着任日から逆算した着手日として扱うのが正しい形です。
着任日から順に引いていきます。
- 退任交渉と引継ぎ: 1〜3か月(取締役なら株主総会の日程を確認)
- レファレンスとオファー: 2〜4週間
- 面談: 3〜6週間
- 接触・打診: 1〜3か月
- ロングリスト: 2〜4週間
- 要件定義と社内合意: 2〜4週間
合計すると、着任日の6〜9か月前が着手日になります。短く見ても5か月、取締役を迎える前提なら9か月以上を見る必要があります。
逆算の起点になる日は、たいてい社内に既にあります。投資の実行日、決算期の切り替わり、現任者の退任日、PMIの開始時期。この日付を先に確定させてから着手日を決めると、議論が「急げるか」から「いつ始めるか」に変わります。 PEファンドの案件でディールのどの段階から動けるかは投資先のCXOサーチに整理しました。
期間が読めなくなる唯一の変数
逆算した計画が崩れるとき、原因はほぼ1か所です。打診の返事待ちです。
経営幹部への打診は、相手が転職を考えていない状態で始まります。返事までの時間は相手の事情で決まり、断られれば次の候補者で同じ時間をもう一度使う。だから接触・打診の工程だけが「1〜3か月」と幅を持ちます。
ここで期間を縮める方法は、速く打診することではなく、打診の精度を上げることです。要件が絞れていれば、母集団は小さくなり、1人目で当たる確率が上がる。要件を広く取って数で当てる設計は、母集団が増えるぶん工程が長くなります。
逆に、期間が延びている案件の原因は打診ではなく発注側にあることが多い。その構造はCXOサーチが失敗するパターンにまとめています。
間に合わないと分かったときに決めること
逆算して間に合わないと分かったら、選択肢は3つです。順に検討する順番があります。
- 着任日を動かす。動かせるなら最も安い。多くの場合、着任日は「できれば」で設定されている
- 席を分ける。1人に求めていた機能を、いま動ける人と時間をかけて探す人に分割する。暫定的に機能を埋め、本採用の時間を確保する形です
- 要件を下げる。最後の手段です。期間に合わせて要件を下げた採用は、合わなかったときにもう一度同じ期間を使うことになります
CXOサーチ全体の仕組みはCXOサーチとは何かに、経営人材の採用のご相談はPEファンド投資先の採用にまとめています。
